新婚夫婦の保険、本当に必要？FPが教える賢い選び方と見直しのポイント
新婚夫婦の保険、本当に必要？FPが教える賢い選び方と見直しのポイント
この記事では、新婚生活をスタートさせたばかりのあなた、そしてこれから結婚を控えているあなたに向けて、保険に関する疑問を解決します。特に、将来のライフプランを考え始めた新婚夫婦が抱えがちな保険の悩みに対して、FP（ファイナンシャルプランナー）の視点から具体的なアドバイスを提供します。保険の必要性、適切な保障額、そして賢い保険選びのポイントを、わかりやすく解説していきます。
新婚の保険はどのようなものが必要ですか？
夫28歳、妻27歳、子供なし（1～2年後から2人予定）の新婚です。どちらも大手企業正社員ですので予防医療系の福利厚生はしっかりしています。家は賃貸で35歳まで若干の家賃補助がありますので、家賃補助が切れるまでに頭金を貯めて家を買う予定です。年収は夫婦とも500万ずつの世帯収入1000万で、関東圏在住、家は1500～2000万貯めて6000～7000万のものを買う予定です。現在の生活費は小遣い・家賃含めて約20万/月で、残りは全て貯蓄に回しています。
以上のような内容で、必要な保障と補償額はどれくらいで、大体月いくらくらいが妥当でしょうか。
知り合いの保険セールスマンが、死亡・ガン・就労不能・介護がついた掛け捨てのもので夫が月1.5万、妻が月1.2万のものを進めてくださったのですが、とても高いような気がしています。われわれの生活や収入であればこれが妥当とのことですが、皆さんもこれくらいになっていますか？これとは別に老後の年金、学資の保険も必要だと思うと飛んでもなく高くて、自分で貯めても変わらないんじゃないかと感じています…
皆さんの新婚当初の保険内容と保険金額、やっておいてよかった保障・無駄だった保障等を教えてください。
新婚生活は、将来への期待と同時に、お金に関する不安もつきものです。特に、保険は「何が必要で、どれくらいの保障があれば安心なのか」と悩む方が多いのではないでしょうか。高額な保険料を支払っているものの、本当に自分たちに必要な保障なのか疑問に感じている方もいるかもしれません。この記事では、そんなあなたの不安を解消するために、新婚夫婦が検討すべき保険の種類、必要な保障額、そして保険料の目安を、具体的な事例を交えながら解説します。さらに、保険選びで失敗しないためのポイントや、見直しのタイミングについても詳しく説明します。
1. 新婚夫婦の保険、なぜ必要？
新婚生活は、将来のライフプランを具体的に描き始める大切な時期です。結婚、出産、住宅購入など、人生の大きなイベントに向けて、経済的な基盤を整える必要があります。保険は、万が一の事態に備え、経済的なリスクを軽減するための重要なツールです。具体的には、以下のようなリスクに備えるために保険が必要となります。
- 死亡リスク: 夫婦のどちらかが亡くなった場合、残された配偶者の生活費や子どもの教育費などを賄う必要があります。
- 病気・ケガのリスク: 病気やケガで長期間入院したり、治療が必要になった場合、高額な医療費がかかる可能性があります。また、就労不能となり収入が途絶えるリスクもあります。
- 住宅ローンリスク: 住宅ローンを組んでいる場合、万が一のことがあれば、ローンの返済が滞る可能性があります。
これらのリスクに備えることで、新婚夫婦は安心して将来の計画を進めることができます。しかし、闇雲に保険に加入するのではなく、自分たちの状況に合わせて、必要な保障を必要な分だけ確保することが重要です。
2. 新婚夫婦が検討すべき保険の種類
新婚夫婦が検討すべき保険の種類は、主に以下の通りです。
- 生命保険: 死亡保障を目的とし、万が一の際に遺された家族の生活費や教育費を保障します。
- 医療保険: 病気やケガによる入院・手術費用を保障します。
- がん保険: がんの診断・治療費用を保障します。
- 就業不能保険: 病気やケガで長期間働けなくなった場合の収入を保障します。
- 住宅ローン団信: 住宅ローン契約者が死亡または高度障害状態になった場合に、ローンの残高を保険金で支払います。
- 火災保険: 住宅の火災や自然災害による損害を保障します。
- 自動車保険: 自動車事故による損害賠償や、自身のケガなどを保障します。
それぞれの保険について、詳しく見ていきましょう。
2-1. 生命保険
生命保険は、万が一の際に遺された家族の生活を支えるための重要な保険です。新婚夫婦の場合、まだ子どもがいなくても、将来的に子どもを希望している場合は、ある程度の死亡保障を確保しておくことが望ましいでしょう。保障額は、残された家族の生活費、教育費、住宅ローン残高などを考慮して決定します。一般的には、年収の5～7倍程度の保障額が目安とされています。
生命保険には、定期保険、終身保険、収入保障保険など、さまざまな種類があります。それぞれの特徴を理解し、自分たちのライフプランに合った保険を選ぶことが重要です。
- 定期保険: 保険期間が決まっており、保険料が比較的安価です。一定期間の死亡保障を確保したい場合に適しています。
- 終身保険: 一生涯の死亡保障が得られます。解約返戻金があり、将来の資金として活用することも可能です。
- 収入保障保険: 毎月一定額の保険金が支払われるため、遺族の生活費を安定的に確保できます。
2-2. 医療保険
医療保険は、病気やケガによる入院・手術費用を保障します。公的医療保険制度（健康保険）と組み合わせて、医療費の自己負担を軽減することができます。医療保険を選ぶ際には、保障内容だけでなく、保険料も重要なポイントです。入院給付金、手術給付金、先進医療特約など、必要な保障をバランスよく選びましょう。
最近では、日帰り入院から保障される医療保険や、女性特有の病気に手厚い保障がある医療保険など、さまざまなタイプの医療保険があります。自分たちのライフスタイルや健康状態に合わせて、最適な医療保険を選びましょう。
2-3. がん保険
がんは、日本人の死因の上位を占める病気です。がん保険は、がんの診断・治療費用を保障し、経済的な負担を軽減します。がん保険を選ぶ際には、診断給付金、入院給付金、手術給付金、通院給付金など、さまざまな保障内容を比較検討しましょう。また、先進医療特約を付帯することで、最新のがん治療にも対応できます。
がん保険は、加入年齢や健康状態によって保険料が異なります。早めに加入することで、保険料を抑えることができます。また、がん保険には、一生涯保障が続くものと、一定期間で保障が終了するものがあります。自分たちのライフプランに合わせて、最適な保険を選びましょう。
2-4. 就業不能保険
就業不能保険は、病気やケガで長期間働けなくなった場合の収入を保障します。万が一、病気やケガで長期間働けなくなると、収入が途絶えてしまい、生活が困窮する可能性があります。就業不能保険に加入することで、毎月一定額の保険金を受け取ることができ、経済的な不安を軽減できます。
就業不能保険を選ぶ際には、保障期間、免責期間、保険金の支払い条件などを確認しましょう。また、保険料も重要なポイントです。自分たちの収入や生活費に合わせて、適切な保障額を選びましょう。
2-5. 住宅ローン団信
住宅ローンを組む場合は、住宅ローン団信への加入が必須となるのが一般的です。住宅ローン団信は、住宅ローン契約者が死亡または高度障害状態になった場合に、ローンの残高を保険金で支払います。これにより、万が一のことがあっても、残された家族は住居を失うことなく、安心して生活することができます。
住宅ローン団信には、死亡保障だけでなく、三大疾病保障（がん、心疾患、脳血管疾患）や、特定の疾病による就業不能状態を保障する特約が付帯しているものもあります。自分たちの健康状態やライフプランに合わせて、最適な保障内容を選びましょう。
2-6. 火災保険
持ち家の場合、火災保険への加入は必須です。火災保険は、火災だけでなく、風災、雪災、水災など、さまざまな自然災害による損害を保障します。保険料は、建物の構造や所在地、保障内容によって異なります。自分たちの住宅の状況に合わせて、適切な保障内容を選びましょう。
火災保険を選ぶ際には、保険金額だけでなく、免責金額や特約の内容も確認しましょう。また、地震保険を付帯することで、地震による損害も保障することができます。
2-7. 自動車保険
自動車を所有している場合は、自動車保険への加入が必須です。自動車保険は、対人賠償保険、対物賠償保険、人身傷害保険、車両保険など、さまざまな保障内容があります。対人賠償保険と対物賠償保険は、万が一の事故で相手に与えた損害を賠償するための保険です。人身傷害保険は、自身のケガや死亡を保障します。車両保険は、自身の車の損害を保障します。
自動車保険を選ぶ際には、保障内容だけでなく、保険料も重要なポイントです。複数の保険会社の見積もりを比較検討し、自分たちのニーズに合った保険を選びましょう。
3. 保障額はどれくらいが妥当？具体的な計算方法
保険の保障額は、自分たちのライフプランやリスク許容度によって異なります。一般的には、以下の計算方法を参考に、必要な保障額を算出します。
3-1. 生命保険の保障額の計算方法
生命保険の保障額は、以下の要素を考慮して算出します。
- 必要な生活費: 毎月の生活費（食費、住居費、光熱費、教育費など）を計算し、遺された家族が生活していくために必要な金額を算出します。
- 教育費: 子どもの教育費（幼稚園、小学校、中学校、高校、大学など）を考慮し、必要な金額を算出します。
- 住宅ローン残高: 住宅ローンを組んでいる場合は、ローンの残高を考慮します。
- その他の費用: 葬儀費用、未払いの医療費、その他の負債などを考慮します。
- 収入: 遺された家族の収入（遺族年金など）を考慮します。
これらの要素を考慮し、必要な保障額を算出します。具体的な計算例を以下に示します。
例:
- 毎月の生活費: 30万円
- 子どもの教育費: 2000万円（大学まで）
- 住宅ローン残高: 2000万円
- 葬儀費用: 200万円
- 遺族年金: 月5万円
この場合、必要な保障額は、
(30万円 – 5万円) × 12ヶ月 × 20年 + 2000万円 + 200万円 = 8200万円
となります。
ただし、この金額はあくまで目安であり、個々の状況によって異なります。専門家（FPなど）に相談し、自分たちに合った保障額を算出することをおすすめします。
3-2. 医療保険の保障額の計算方法
医療保険の保障額は、以下の要素を考慮して算出します。
- 入院費: 入院した場合の1日あたりの費用（個室代、食事代など）を考慮し、必要な金額を算出します。
- 手術費用: 手術を受けた場合の手術費用を考慮し、必要な金額を算出します。
- 通院費用: 通院した場合の交通費や薬代などを考慮し、必要な金額を算出します。
- 自己負担額: 公的医療保険制度（健康保険）でカバーされない自己負担額を考慮します。
これらの要素を考慮し、必要な保障額を算出します。
一般的には、入院給付金は1日あたり5,000円～10,000円、手術給付金は手術の種類に応じて1回あたり10万円～50万円程度が目安とされています。
ただし、個々の状況やライフスタイルによって異なります。
例えば、高額療養費制度を利用できる場合は、自己負担額を抑えることができます。
保険選びに迷ったら、専門家（FPなど）に相談し、自分たちに合った保障額を算出することをおすすめします。
4. 保険料の目安と、賢い保険選びのポイント
保険料は、保険の種類、保障内容、加入者の年齢などによって異なります。一般的に、新婚夫婦の場合、月々の保険料の目安は以下の通りです。
- 生命保険: 5,000円～20,000円（夫婦合算）
- 医療保険: 3,000円～10,000円（夫婦合算）
- がん保険: 2,000円～5,000円（夫婦合算）
ただし、これはあくまで目安であり、個々の状況によって異なります。保険料を抑えるためには、以下のポイントを参考に、賢く保険を選びましょう。
- 必要な保障を絞る: 多くの保障を付けるほど保険料は高くなります。自分たちに必要な保障を明確にし、不要な保障は省きましょう。
- 掛け捨て保険を選ぶ: 保険料を抑えたい場合は、掛け捨て保険がおすすめです。掛け捨て保険は、万が一の際に保障を受けられる保険であり、保険料が比較的安価です。
- 複数の保険会社を比較検討する: 保険会社によって、保険料や保障内容が異なります。複数の保険会社の見積もりを比較検討し、自分たちに合った保険を選びましょう。
- 保険の見直しをする: ライフステージの変化に合わせて、保険の見直しを行いましょう。結婚、出産、住宅購入など、ライフイベントによって必要な保障は変わります。
- FP（ファイナンシャルプランナー）に相談する: 保険選びに迷ったら、FP（ファイナンシャルプランナー）に相談することをおすすめします。FPは、あなたのライフプランに合わせて、最適な保険を提案してくれます。
5. 保険の見直しのタイミングと注意点
保険は、加入したら終わりではありません。ライフステージの変化に合わせて、定期的に見直しを行うことが重要です。保険の見直しの主なタイミングは、以下の通りです。
- 結婚: 結婚を機に、死亡保障や医療保障を見直しましょう。
- 出産: 子どもが生まれたら、教育費や子どもの医療費を考慮し、死亡保障や医療保障を見直しましょう。
- 住宅購入: 住宅ローンを組んだら、住宅ローン団信に加入し、死亡保障を見直しましょう。
- 転職: 転職を機に、福利厚生の内容が変わる場合があります。必要な保障を再度確認し、保険を見直しましょう。
- 年齢: 年齢が上がると、保険料が高くなる場合があります。定期的に保険料を確認し、見直しを検討しましょう。
保険を見直す際には、以下の点に注意しましょう。
- 保障内容を把握する: 現在加入している保険の保障内容を正確に把握しましょう。
- ライフプランを考える: 将来のライフプランを考え、必要な保障を明確にしましょう。
- 複数の保険会社を比較検討する: 複数の保険会社の見積もりを比較検討し、最適な保険を選びましょう。
- 専門家に相談する: 保険選びに迷ったら、FP（ファイナンシャルプランナー）に相談しましょう。
6. 新婚夫婦の保険に関するQ&A
新婚夫婦の保険に関するよくある質問とその回答をまとめました。
Q: 夫婦共働きの場合、死亡保障はどのくらい必要ですか？
A: 夫婦共働きの場合でも、万が一の際に残された家族の生活を支えるための死亡保障は必要です。共働きの場合、世帯収入が多いため、必要な保障額も高くなる傾向があります。一般的には、年収の5～7倍程度の保障額が目安とされています。ただし、個々の状況によって異なりますので、FP（ファイナンシャルプランナー）に相談し、自分たちに合った保障額を算出することをおすすめします。
Q: 保険料は、月々いくらくらいが妥当ですか？
A: 保険料は、保険の種類、保障内容、加入者の年齢などによって異なります。一般的に、新婚夫婦の場合、月々の保険料の目安は以下の通りです。
- 生命保険: 5,000円～20,000円（夫婦合算）
- 医療保険: 3,000円～10,000円（夫婦合算）
- がん保険: 2,000円～5,000円（夫婦合算）
ただし、これはあくまで目安であり、個々の状況によって異なります。保険料を抑えるためには、必要な保障を絞り、掛け捨て保険を選び、複数の保険会社を比較検討することが重要です。
Q: 保険は、自分で加入するのと、保険代理店に相談するのでは、どちらが良いですか？
A: どちらにもメリット・デメリットがあります。自分で加入する場合は、自分のペースでじっくりと検討できますが、情報収集に手間がかかります。保険代理店に相談する場合は、専門家のアドバイスを受けながら、自分に合った保険を選ぶことができますが、手数料が発生する場合があります。それぞれのメリット・デメリットを比較検討し、自分に合った方法を選びましょう。最近では、オンラインで保険相談ができるサービスも増えていますので、積極的に活用してみるのも良いでしょう。
Q: 独身時代に加入していた保険は、結婚後もそのままにしておいて良いですか？
A: 結婚を機に、独身時代に加入していた保険を見直すことをおすすめします。結婚後、ライフスタイルや家族構成が変化するため、必要な保障も変わってきます。独身時代に加入していた保険が、現在の自分たちのニーズに合っているか確認し、必要に応じて見直しを行いましょう。特に、死亡保障や医療保障は、結婚後に見直す必要がある可能性が高いです。
Q: 保険は、いつ見直せば良いですか？
A: 保険は、ライフステージの変化に合わせて、定期的に見直しを行うことが重要です。結婚、出産、住宅購入、転職など、ライフイベントによって必要な保障は変わります。また、年齢が上がると、保険料が高くなる場合があります。定期的に保険料を確認し、見直しを検討しましょう。具体的には、2～3年に一度、またはライフイベントが発生した際に、保険の見直しを行うと良いでしょう。
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7. まとめ
新婚夫婦にとって、保険は将来の安心を支えるための重要なツールです。しかし、保険の種類は多く、何が必要で、どれくらいの保障があれば良いのか、悩む方も多いでしょう。この記事では、新婚夫婦が検討すべき保険の種類、必要な保障額、そして保険料の目安を、具体的な事例を交えながら解説しました。また、保険選びで失敗しないためのポイントや、見直しのタイミングについても詳しく説明しました。
保険選びは、自分たちのライフプランやリスク許容度に合わせて、慎重に行う必要があります。この記事で紹介した情報やアドバイスを参考に、自分たちに合った保険を選び、将来の安心を手に入れましょう。もし、保険選びに迷ったら、FP（ファイナンシャルプランナー）などの専門家に相談することをおすすめします。専門家のアドバイスを受けながら、自分たちに最適な保険を選び、安心して新婚生活を送りましょう。